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この研究は、都道府県・指定都市の教育センターを対象とし、現職教育の実施状況と効果的な研修のあり方について究明しようとしたものである。
1 研修講座の内容は、経営・職能成長、教科・領域、情報教育、生徒指導・教育相談関係、新しい教育課題関係と多岐に分かれている。
2 特定の教員に命じて行う指定研修は、各種初任者研修、5年経過、10年前後、各種主任、教務主任、教頭、校長等のライフステージが考えられている。
3 研修方法の改善として、数日間の断続的な研修を実施して資質の向上を図る試みや、体験活動、社会活動、事例研修、モデル授業などがみられる。また、国際理解教育、環境教育、消費者教育、性教育等の新しい教育課題に対応した研修講座もみられる。教務主任研修講座については内容的に各教育センターに違いがみられるが、研究主任講座についてはあまり差がみられない。長期的な研修講座の例もみられた。
4 研修講座の改善のために、講座の評価を実施している例がみられる。どんな講座を望んでいるか、参加意識の調査や、教育センターの研究成果を講座に活用している例も多い。
5 教育センターは、限られた日数において多くの研修講座を実施しているが、今後はその充実のために、研修体系化に基づく基本的な研修の整備と、変化する社会に対応できる研修についての課題に迫られていると考える。
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