| 研究課題/領域番号 |
04451113
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
小林 太三郎 早稲田大学, 商学部, 教授 (90063239)
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| 研究分担者 |
恩蔵 直人 早稲田大学, 商学部, 助教授 (70194652)
亀井 昭宏 早稲田大学, 商学部, 教授 (00063529)
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| キーワード | マーケティング・コミュニケーション / セールス・プロモーション / 効果測定 / 広告効果 / コミュニケーション戦略 |
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| 研究概要 |
本年度は、昨年度に明らかにしてきた問題点を踏まえ、各企業がコミュニケーション効果をどのように測定しているかに関するアンケート調査を実施した。
まず、調査対象企業の絞り込みから着手した。コミュニケーション効果を測定するという面を考えると、ある程度広告やセールス・プロモーションを積極的に行なっている企業でなければならない。そこで、日本経済新聞社のNEEDS日経財務データにおける「広告・宣伝費」に着目し、この額の上位から調査対象企業としていった。ただし、銀行、証券会社などの金融機関は除外し、最終的に550社をピックアップした。回答者は、各企業において広告、セールス・プロモーションの全般を把握している人物、もしくは、それに準ずる人物にお願いした。回収された調査票は129で、内有効サンプルは123票(22,4%)であった。
結果の一部を紹介しておこう。マス広告については、半数以上の媒体で効果測定を行なっている企業が26.4%にも及ぶ。だが、セールス・プロモーションではその割合が7.7%にすぎない。実務的には注目されているセールス・プロモーションであるが、その効果を測定している企業はまだ少数であることがわかる。よく実施される媒体や手段は、ます広告では新聞、雑誌、テレビで、セールス・プロモーションではサンプリング、プレミアム、コンテストなどである。
現在、単純集計と幾つかのクロス集計、および調査項目間の相関係数を求めている。今後、われわれが設定した仮説を中心に分析を進めてゆく予定である。
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