研究課題/領域番号 |
04454303
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研究機関 | 長崎大学 |
研究代表者 |
藤田 長太郎 長崎大学, 保健管理センター, 講師 (50209061)
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研究分担者 |
高田 浩一 長崎大学, 医学部・附属病院, 助手 (70253664)
中根 允文 長崎大学, 医学部, 教授 (80039833)
太田 保之 長崎大学, 医療技術短期大学部, 教授 (50108304)
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キーワード | 噴火 / 自然災害 / 雲仙岳 / 健康調査 / 精神保健 / 援助システム / GHQ |
研究概要 |
平成5年6月、避難住民を対象に一般健康調査(GHQ)を行った。第1回調査(平成3年11月)あるいは第2回調査(平成4年6月)と第3回調査の両方に回答した避難住民を対象に、第1回および第2回調査における各ストレス度群の住民が第3回調査ではどのストレス度群に移行したのかを検討した。 1)第1回調査で「高いストレス度」の住民をみると、その55.5%が第3回調査で「普通のストレス度」あるいは「やや高いストレス度」に軽快しており、第3回調査時点でもなお「高いストレス度」のままであったのは44.5%であった。 2)第2回調査で「高いストレス度」とされた住民は、その44.8%が第3回調査で「普通のストレス度」あるいは「やや高いストレス度」に軽快しており、第3回調査時点でもなお「高いストレス度」のままであったのは55.2%であった。 3)「ストレス度が高く、注意を要する」住民は、第1回調査は19.8%であったが、第2回調査では17.0%、第3回調査では17.5%となっていた。 4)「ストレス度がやや高く、幾分注意を要する」住民は、第1回調査が47.1%、第2回調査では41.1%、第3回調査では39.6%となっていた。 5)「ストレス度が普通で、特に問題はない」住民は、各々33.1%、41,9%、42.9%となっていた。 次に、避難地区と土石流被害地区別にストレス度分布をみると、「ストレス度が高い」住民は、避難解除地区で土石流被害を受けた地区に著しく多かった。 健康相談や健康診断、保健婦訪問活動などの(早期)支援組織は有効に機能したと考えられるが、復興の糸口さえない状況では、遷延性に存在する精神症状に対する支援方法の確立が必要である。
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