| 研究概要 |
わが国の在宅高年者を調査対象として、彼等の日々の生活に占める意図的身体活動(運動・スポーツ活動を含む)が、身体的に自立した生活を送る上で必要な「生活体力」と「日常生活動作能力(ADL)」にどのような影響を及ぼしているかを検討することを目的とした。
調査対象者-「調査1」の対象者は、K県ゲートボール協会審判員認定講習会に参加した160名の高年者(男 85名;女 75名)。「調査2」の対象者は、1993年宮崎市で開催された第10回世界ベテランズ陸上競技選手権大会への日本人参加者126名(男 85名;女 41名)。「調査3」の対象者は、K市運営の老人デイ・サービスセンター通所の60歳以上の女性住民125名であった。
結果-調査1,2,3の主な結果は、以下のようであった。
1.身体活動指標としてのゲートボールの実行度指標(実施年数、実施頻度、実施時間)は、生活体力を規定する有意な影響要因とはなり得なかった(調査1)。
2.生活体力のレベルが相対的に高い者は、手段的ADLの指標(老研式活動能力指標)の自立度も高いことが実証された(調査1)。
3.週2回以上の運動実施者群(A群)と週1回以下の運動実施者群(B群)の単純全身反応時間(真上への方向への全身跳躍;Jumping RT)を比較した結果、A群の成績がB群より有意に優れていた。これらA、Bの2群を更に年齢範囲別に個々に下位3群(44歳以下、45-54歳群、55歳以上)に分けて単純JRTを比較した結果、いずれの年齢群でもA群がB群より優れていた(調査2)。
4.虚弱女性老人群の生活体力レベルは、手段的ADL及び簡易知的評価スコアと高い相関関係を示した。また、本調査で用いた高年者用の生活体力テストを標準化した(調査3)。
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