| 研究概要 |
大阪府立の高校195校の在籍生徒210,298人について平成4年度に実施した検尿結果を分析した。尿検査の結果、要精密検査となった者について、医療機関においてWHOの腎疾患の臨床症候群分類に準じた診断判定をしてもらった。医療機関にて精密検査が必要と判定された者は4580人であった。このうち1089人(24%)の者は9月末時に判定結果が把握できなかった。精密検査の結果が管理不要(異常なし)となった者は1101人であった。これらの者を除く2390人について分析を行った。慢性腎炎症候群の35%、蛋白尿・血尿症候群の44%が主なものであった。腎疾患の判定のあった者の55%の者は今回がはじめて指摘された者であった。新規の者の割合が高かった疾患は、急性腎炎症候群の58%、蛋白尿・血尿症候群の76%、尿路感染症の84%などであった。腎疾患の有病率は(対1000人)11.4であった。疾患別には慢性腎炎症候群は(対1000人)4.0人であった。腎疾患の罹患率は(対1000人)6.2であった。急性腎炎症候群0.3人、慢性腎炎症候群1.1人などであった。管理指導区分がC以上の者の71%は、慢性腎炎・ネフローゼの者であった。IgA腎症と診断のついた者は86人であった(対1000人0.43人)。腎疾患のため昨年1年間入院歴のある者は41人であった。腎疾患のため「要休学」の者は13人であった。発見された腎疾患の者のうち39%が慢性腎炎症候群またはネフローゼ症候群の者であった。これらの約8割の者は今回の検査の前から管理されていた者であったことから、慢性腎炎・ネフローゼ症候群の予防や早期発見の点においては高校期から取り組むのでは遅いことが示唆された。高校生においては、発見されている腎疾患患者の管理といったことが重要な課題であることが示唆された。今回は管理することによる重症化の予防などの効果の評価にまで分析がいたらなかったが、しかし、高校生の腎疾患の実態を明らかにし、それをもとに管理指導区分を作成することができた。
|
