食生活が歯科疾患に与える影響に関する調査研究

1995 年度 研究成果報告書概要

• 研究課題/領域番号: 05045050
• 研究種目: 国際学術研究
• 配分区分: 補助金
• 応募区分: 大学協力
• 研究機関: 九州大学
• 研究代表者: 中山 宏明 九州大学, 歯学部, 教授 (70047744)
• 研究分担者: SOENDORO E.H インドネシア大学, 歯学部, 教授 ; PRIJANTOJO S インドネシア大学, 歯学部, 教授 ; MARDHONO D. インドネシア大学, 歯学部, 教授 ; HADI Sumariy インドネシア大学, 歯学部, 教授 ; 前田 勝正 九州大学, 歯学部, 教授 (00117243) ; 神田 重信 九州大学, 歯学部, 教授 (20014003) ; 中田 稔 九州大学, 歯学部, 教授 (40014013) ; 大関 悟 九州大学, 歯学部, 助教授 (80117077)
• 研究期間 (年度): 1993 – 1995
• キーワード: 食生活 / 口腔発癌 / 齲蝕発症 / 顎機能異常 / 歯周病発症 / 調査研究 / 日本 / インドネシア

研究概要

「食生活が歯科疾患に与える影響に関する調査研究」を行なう三か年計画のうち全ての計画を消化した。
この研究は以下の4項目より構成される。
1)食生活と口腔癌との関係の研究、
2)食生活と齲蝕発症との関係の研究、
3)食生活と顎機能異常との関係の研究、
4)食生活と歯周病発症との関係の研究
これらの各研究の最終結果を協議するために、平成8年1月7日から1月14日にかけて九州大学歯学部の研究者がインドネシア大学を訪問した。そして両国の研究者が共同で調査研究の最終結果について協議、発表した。その各項目ごとの内容は以下のようである。
1)食生活と口腔癌との関係の研究について:
高齢者における口腔粘膜疾患および口腔癌の発生状況と食生活を調査した。方法として、インドネシアと日本両国の共通プロトコールにより、高齢者の口腔粘膜状態と食事内容を調査した。対象者はジャカルタ近郊の老人ホームと福岡県近郊の老人健康保険施設に入居している高齢者で日本人612名(男性171名、女性441名)、インドネシア人347名(男性87名、女性260名)である。その結果、日本人高齢者の口腔粘膜疾患出現率は49.3%であり、全身疾患出現率は91.2%であった。インドネシア人高齢者の口腔粘膜疾患出現率は28.8%であり、全身疾患出現率は70.9%であった。このように口腔粘膜疾患と全身疾患出現率において、日本人高齢者とインドネシア人高齢者の間に差がみられた。しかし、今回の調査では、この差と食生活との差は明らかにはできなかった。
2)食生活と齲蝕発症との関係の研究について:
ジャカルタ市においてジャワ人小児の顎顔面形態、歯列咬合状態を調査し、日本人小児のそれと比較した。対象者はジャワ人小児40名、日本人小児58名である。方法として、歯列石膏模型採得とデンタルプレスケールによる咬合力と咬合接触面積の測定を行った。その結果、咬合接触面積と、咬合力に関して、ジャワ人小児のほうが日本人小児より大きい値を示した。このことより、咬合機能の発達に関して、ジャワ人小児と日本人小児の間に差があることが示唆された。
3)食生活と顎機能異常との関係の研究について:
共通の質問表を用いた顎機能と食生活に関するアンケート調査を九州大学学生を中心とした日本人学生とインドネシア大学の学生に行った。対象者は日本人学生341名(男性135名、女性206名)、インドネシア人学生295名(男性149名、女性146名)で、年齢は18才から26才までとした。その結果、日本人学生においても、インドネシア人学生においても顎機能状態に開口度を除いて明らかな男女差が認められなかった。しかし、両国学生間の比較では、顎機能状態と咬合状態、食生活の状況に統計学的に差が認められた。以上の結果より、顎機能状態と食生活との関連性が疑われた。しかしアンケート調査の限界より、それらの関連性を確実に探るためにはさらに専門家による検診や綿密な食事調査が必要と思われた。
4)食生活と歯周病発症との関係の研究について:
高齢者における歯周疾患および全身疾患の発生状況と食生活を調査した。方法として、インドネシアと日本両国の共通プロトコールにより、高齢者の歯周組織状態と食事内容を調査した。対象者はジャカルタ近郊の老人ホームと福岡県近郊の老人健康保険施設に入居している高齢者で日本人336名、インドネシア人153名である。その結果、日本人高齢者とインドネシア人高齢者では歯周組織状態に大差がみられなかった。両国とも高齢者の口腔衛生状態が劣悪であり、口腔保健指導の必要性が認識された。
以上の結果について、日本側研究者とインドネシア側研究者で、共同研究発表を行い、議論、考察した。そして最終報告書を日本側とインドネシア側でそれぞれ作成した。