| 研究課題/領域番号 |
05201101
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| 研究機関 | 東北大学 |
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研究代表者 |
吉田 忠 東北大学, 文学部, 教授 (60004058)
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| 研究分担者 |
大橋 英寿 文学部, 教授 (40002927)
林 正幸 国立公衆衛生院, 保健人口統計学部, 室長 (10189665)
久繁 哲徳 鈴鹿医療科学技術大学, 医用工学部, 教授 (40145123)
森 亨 結核予防会, 結核研究所, 副所長
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| キーワード | 医療技術 / テクノロジー・アセスメント / 健康転換 / 結核死亡率 / 乳児死亡率 |
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| 研究概要 |
1.健康改善に対する医療技術の果たした寄与を再評価するために、わが国の過去の長期死亡統計、医療および社会経済的指標に関する資料・情報の収集と分析を行った。
2.本課題に対する古典的研究であるマッキューン教授の論点に対する近年の批判的研究を検討し、そのうえに立ってわが国の結核の事例につき検討した結果、かつて同教授が英国の結核の死亡率の低下について指摘したよりは医療技術の寄与が認められた。
3.人口転換・疾病転換にならって提唱された健康転換の概念を用いて、日本の死亡率の低下の歴史的過程を分析した。その際、人口・疾病・産業・社会の各構造および保健医療資源の変遷を定性・定量的に分析し、検疫・予防接種などの予防対策の結果、1900年頃までに急性の疫病はコントロールされるに到ったが、以後急激な都市化に伴い、結核・下痢・肺炎・気管支炎等の蔓延性感染症による死亡が1920年をピークに急増したこと、だが教育・上水道・栄養など社会的インフラストラクチャーの充実とともに次第に死亡率は低下を始めること、さらには第二次大戦期の混乱をはさんで戦後は社会経済の安定化のみならず、新医療技術の普及により、死亡率は急激な低下を見たことが明らかとなった。
4.結核の死亡率低下につき4類型(英国型、エスキモー型、途上国型、日本型)を見出し、シンガポールは日本のケースに類似すること、途上国では保健下部機構の整備が、生活水準とならんで医療技術導入の効果を決定する重要な要因であることを指摘した。
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