研究課題/領域番号 |
05302048
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研究種目 |
総合研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
研究分野 |
都市計画・建築計画
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研究機関 | 豊橋技術科学大学 |
研究代表者 |
渡邉 昭彦 豊橋技術科学大学, 工学部, 教授 (70042520)
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研究分担者 |
横山 俊祐 熊本大学, 工学部, 助手 (50182712)
吉村 彰 東京電機大学, 工学部, 講師 (60057255)
長沢 悟 日本大学, 工学部, 助教授 (60114592)
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研究期間 (年度) |
1993 – 1994
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キーワード | 学校複合施設 / 相互利用システム / 学校開放 / 複合施設の管理・運営 / interchang space / mangement and operation / rule of utilization |
研究概要 |
平成5年度へ6年度の2年間で、全国の代表的な学校複合施設20校の実態調査及びアンケート調査(学校教師、学校開放利用者、複合する地域施設利用者の3種類)を実施した。対象校は東京都7校、横浜市4校、福島県三春町4校、豊橋市、掛川市、新城市、滑川市、熊本市の各1校である。学校複合施設の形態から見ると、複合型10校、余裕教室転用型5校、隣接型3校、近接型1校、共用前提充実型1校である。 1.学校複合施設に必要な計画手法-学校複合施設を計画するには、第1に学校と地域施設が相互に無い諸室と設備を設ける事が重要で、第2に学校専用部分、開放部分、地域施設のゾーニングと相互に入り易くする計画が大事で、第3に学校、地域施設とも開放しない備品等の収納空間の充実等が重要で、他にも学校と地域が交流できる場所をゾーニングを考慮しながら設ける等が必要であることが分かった。また、実際の利用では、温水プール、映像ホール、図書館等諸室、設備、情報等の高機能なものが相互利用が多い事が明らかになった。 2.学校複合施設に必要な管理・運営計画-学校・地域施設とも開放する立場と利用する立場のどちらかであっても、利用できる場所と出来無い場所を明確にし、管理を徹底させる事を希望している。これは、明確にする事によって、利用する場合でもされる場合でも気軽に貸し、あるいは利用できる相互の安心感が大切であるという結果である。また、マナーの問題を教師、利用者の双方が気にしており、明確な利用のルールの確立が求められている。 3.まとめ-今回の研究結果から、アプローチ、動線、ゾーニング、収納等現状で課題のある施設では明確にそれが指摘されている。また、学校と地域施設が相互に持っていない諸室と設備を持つ事によって相互利用が更に進むと考えている事が明らかとなる等の研究成果を得た。
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