| 研究課題/領域番号 |
05302075
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
辻 毅一郎 大阪大学, 工学部, 教授 (30029342)
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| 研究分担者 |
森 俊介 東京理科大学, 理工学部, 助教授 (80147503)
斎藤 雄志 専修大学, 経営学部, 教授 (10178486)
落藤 澄 北海道大学, 工学部, 教授 (50001152)
豊田 淳一 東北大学, 工学部, 教授 (70054319)
伊東 弘一 大阪府立大学, 工学部, 教授 (30029293)
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| キーワード | エネルギーシステム / コージェネレーション / 分散電源 / 産業連関 / 託送 / 都市エネルギーシステム / 排熱利用 / 未利用エネルギー |
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| 研究概要 |
本研究では、分散型エネルギーシステムの浸透のために講じるべき方策および技術を提示し、その効果と意義を明らかにすることを目的としている。4つの課題、すなわち1)ライフスタイルの変化への対処、2)CGS導入計画における規制緩和と財政援助、3)地域エネルギー計画における分散型の積極的導入、4)分散型電源の電力市場参入のための政策と系統構成技術、について各分担者がモデルを作成し、それに基づいて研究を進めている。本年度は以下のような具体的成果を得た。
イ)新しい方法である資源連関分析について、理論的問題点の整理を行うとともに、分析の対象とするエネルギー、鉱物、労働、木材などの資源の選出、産業連関表への資源フローの組み込みを行い、資源連関表を作成した。
ロ)現在ごみ発電に適用されているような逆送や託送料金の設定では、コージェネレーターから商用電力系統へ逆送する事のメリットは事実上あまりなく、また託送についても経済性や省エネルギー化に寄与し得ないことが判明した。
ハ)各種の都市排熱利用システムを明確に分類し、それぞれの効率を求める方法を確立した。実際の新しい団地に適用した結果、未利用エネルギーの形態の相違による効果の差が明らかとなった。
ニ)都市におけるエネルギー供給の形態についての考察を進めた。特定供給の面的拡大解釈が地域エネルギーシステムの選択の幅を広げるのに効果的であることを示唆した。
ホ)家庭用蓄電池付き太陽光発電システムの最適容量は季時別料金制度に余り影響されないこと、夜間電力料金が低減化すると蓄電池の利用目的が太陽光発電ではなく夜間電力の充電用になることが判明した。
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