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本研究は、本来4か年で計画したが、2か年に変更して承認されたため、報告書作成のための分析期間を考慮に入れると、資料の収集を3か年から1年数カ月に期間を縮小して実施する必要が生じた。そのため、新たな資料収集に重点を置くより、これまで行ってきた研究資料を継続して蓄積することと、その分析作業を本格的に開始することを最重点とし、可能な範囲で新たな資料の収集も行った。
分析作業について結果がまとまり、公表したものは、裏面の研究発表に記載した。
電子計算機による分析を可能とするために必要な、資料のコーディングと入力作業は終了した。追跡期間を予定から変更して短縮したため、未熟児新生児の発達についての予後予測は不十分なものとならざるを得ないが、この点は、将来の継続課題としたい。ただ、今回の研究により、特に新生児初期では、これまでの生活年齢を母数とする指数化方式では解決できないことが明らかとなった。新しいいくつかの方式を検討中である。資料の副産物として、発達遅滞児についても遅滞が発見される以前からの追跡検査資料を得ることができた。資料の分析は、今後の課題である。現時点での分析結果は、研究成果報告書にまとめた。その他にも投稿中の報告もある。単行本として研究成果をまとめる計画もあり、現在、化学研究費の出版助成金を申請中である。
映像資料については、スチール写真による記録と、8mmVideoによる記録の収集できた、パソコンの能力の問題があり、現時点では本格的な映像資料を取り扱うことができないが、将来のための基礎資料として有用である。
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