研究課題
昨年度は、教員養成系の大学の数学科や理科の教育内容に焦点をあて、その実態を大学教官や各都道府県立の教育センターなどの指導主事に質問紙(アンケート)を配付し、中学校教員の数学教育や理科教育の覆修(研修)の実態と将来の展望等に関する質問紙調査を実施した。調査は、平成6年2月〜4月中に行われ、国立教育系大学の教官の中から、数学教育法担当者、理科教育法担当者に回答を依頼し、それぞれ72名、91名の回答が得られた。また、すべての県教育センターからは、数学70名、理科211名の回答が寄せられた。今年度は、それらの結果を分析すると共に、分析結果の一部を各回答者に提示して、それらの結果についての感想と、このプロジェクト研究に期待される成果などについての意見を求めた。年度末には、「数学・理科の教師教育に関する基礎研究」報告書を刊行した。また、新しい学習指導要領改訂に伴って、新しい内容や指導方の導入、理振法設備基準の改訂などが行われている。この新基準で導入された器具の活用、実験・実習の方法を開発するために、ビデオル-ペ、気象衛生画像受信装置等やコンピュータ・ソフトを活用して、新しい数学・理科教師教育用プログラムの開発に取り組んでいる。
