| 研究課題/領域番号 |
05451050
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| 研究種目 |
一般研究(B)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
田口 則良 広島大学, 学校教育学部, 教授 (40000286)
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| 研究分担者 |
船津 守久 広島大学, 学校教育学部, 教授 (40117049)
山梨 正雄 広島大学, 学校教育学部, 教授 (90000281)
藤井 聰尚 広島大学, 学校教育学部, 教授 (50033634)
金田 鈴江 広島大学, 学校教育学部, 教授 (70233856)
長澤 泰子 広島大学, 学校教育学部, 教授 (10000267)
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| 研究期間 (年度) |
1993 – 1994
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| キーワード | 不登校 / 難聴・言語障害学級 / 通級指導 / 特別な教育的配慮 / 通常学級 / 視覚障害 / 弱視 / 障害児保育 |
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| 研究概要 |
1.一人の不登校児への2年間にわたる教育援助に関する事例研究を行った。通常学級に復帰するための重要な要因として、通常学級担任と情緒障害学級担任の緊密な連携や情緒障害学級などの小集団を経由した段階的な指導の必要性が報告された。
2.発達や学習の遅れがあるために、養護学級に在籍している強度弱視児、および養護学校に在学している成人盲人に対する、視覚障害を補う教育上の配慮と指導に関する事例を報告した。学習意欲・能力の向上、行動範囲の拡大などの変化が各々の事例において認められた。
3.全国の小・中学校難聴および言語障害特殊学級ならびに通級指導教室を対象として、郵送法によるアンケート調査を実施した。特殊学級や通級指導教室の対象となっていない、特別な教育的配慮を必要とする多様な児童・生徒が指導を受けていること、通級指導の利点や今後検討を要する課題などが明らかとなった。
4.広島市立の小・中学校15校を対象として、通常学級における特別な教育的配慮を要する児童・生徒の実態調査を行った。その結果、小・中学校のそれぞれ4.9%、3.5%の児童・生徒が、学習困難・学業不振、不登校、精神遅滞等の何らかの要配慮状態にあることが示された。
5.広島市の保育所計49園に勤める91名の保母に対してアンケート調査を行った。障害児保育の対象児以外にも、様々な不適応行動を示す子どもが報告された。また、障害児保育経験の有無によって、保育上の悩みや子どもへのかかわり方などに違いの見られることが示唆された。
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