この研究は、大学、短大、専門学校などの中等後教育機関の新規卒業者がどのような社会的、制度的プロセスを経て就職しているのかを、日米の2カ国について比較検討することを目的とした。日本については、新規大卒者の就職状況および、就職にいたるプロセスを調べるために、昨年度に実施した、全国10大学の、経済、経営学系の4年生約1000人を対象とした質問紙調査結果の分析を行った。 分析の結果、いわゆる入試難易度によって、就職の時期、就職先企業規模、就職活動において、大きな違いがあることが判明した。また、出身階層が就職先企業規模に及ぼす影響についても検討を行ったが、親が大企業の管理職以上である場合に、子どもも大企業に入るチャンスが大きくなることがわかった。
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