| 研究課題/領域番号 |
05671947
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| 研究機関 | 北里大学 |
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研究代表者 |
稲吉 光子 北里大学, 看護学部, 講師 (60203212)
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| 研究分担者 |
島口 貞夫 北里大学, 医療衛生学部, 教授 (30050389)
ライダー 島崎玲子 北里大学, 看護学部, 教授 (90191676)
川口 優子 北里大学, 看護学部, 講師 (90152941)
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| キーワード | 医療消費者主義 / 共同行為 / 意思決定 / 看護ケア / 学習プログラム |
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| 研究概要 |
研究目的は、医療消費者主義を理論基盤として、看護学生が患者との看護共同意思決定を促すように考案された学習プログラムの効果測定であった。
対象はK大学看護学部の4年生を実習班別に、実験群を19人、コントロール群を18人とした。全員が女性で、実験群の平均年齢は22.5歳、コントロール群は21.7歳であった。研究期間は1994年4月から11月であった。学習プログラム効果は同じ調査票を用いて、3回の調査を行った。事前調査と第1回目の3週間実習直後の調査(以後、1次調査とする)、第7回目の最後の3週間実習直後の調査(以後、2次調査とする)の結果を比較した。
結果は、事前調査では実験群とコントロール群では有意差はなかった。一次調査と二次調査に、両群は情報を得る権利態度指標に有意差があった。実験群内での、事前調査と一次調査では、専門職権威への挑戦態度指標と共同意思決定知識得点に有意差があった。さらに、実験群内での、事前調査と二次調査では、同様な有意差があった。コントロール群内では、事前調査と一次調査、二次調査との有意差はなかったが、医療消費者主義態度指標が低くなり、知識得点も同様であった。
学習プログラムは看護学生の「患者の情報を得る権利態度」を高め、知識を修得させる効果があったが、行動変容を生じさせる効果はなかった。コントロール群の医療消費者主義態度と知識得点が低下したことは、伝統的な患者-看護婦関係の実習経験から生じた態度変容であったと推測できる。
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