研究課題
(1)本研究室主催の在宅看護教育プログラムの検討:本研究室では1975年以来、在宅看護実践者を対象として短期セミナーを実施している。期間は1週間程度で、受講者は全国各地から募っている。受講定員は各回20-50名で、これまでの受講生は計504名である。プログラム内容は看護実践重視で、難病や在宅ケアに関する専門講義(8時間)、在宅ケアチームによるシンポジウム(12時間)、事例に基づく相互検討(16時間)、在宅診療および看護場面の見学実習(4時間)などとなっている。(2)受講生の現任教育プログラムへの希望:在宅看護に関する現任教育プログラム開発・改善の資料を得る目的で、(1)で紹介したセミナーの過去6年間の受講者238名に対して質問紙調査を実施た。有効回答は190名(79.8%)で、在宅看護従事経験者は187名(98.4%)であった。難病の在宅看護経験者は183名(97.9%)で、受け持ち患者の疾患別では、パーキンソン病(162名)、脊髄小脳変性症(116名)、筋萎縮性側索硬化症(99名)などが多かった。在宅看護で実施した経験のある技術項目では、基本的看護技術・日常生活支援看護項目は、ほとんど100%の者が実施していたが、経管栄養法(53.2%)、長期気管切開患者のケア(47.8%)、人工呼吸器装着患者のケア(24.2%)、在宅酸素実施患者のケア(51.9%)などは、半数あるいはそれ以下であった。一方、研修希望としては、人工呼吸器装着患者のケア(90.9%)や長期気管切開患者のケア(92.4)、在宅酸素療法実施患者のケア(88.3%)など、医療依存度の高い状態にある患者に対する看護技術が多かった。希望する教育環境としては、「在宅看護技術トレーニングのための施設・機関」(72.1%)「在宅看護エキスパートによる相談・指導」(71.6%)などが多かった。(3)既存教育プログラムの検討:アメリカの在宅看護関連、とくに、人工呼吸管理のマニュアルについて、日本の現状との比較検討を実施中である。
