| 研究課題/領域番号 |
05671956
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| 研究機関 | (財)東京都神経科学総合研究所 |
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研究代表者 |
牛込 三和子 (財)東京都神経科学総合研究所, 社会学研究部門, 副参事研究員 (10176654)
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| 研究分担者 |
輪湖 史子 (財)東京都神経科学総合研究所, 社会学研究部門, 主事研究員 (70260312)
江沢 和江 (財)東京都神経科学総合研究所, 社会学研究部門, 主事研究員 (80207430)
大野 優子 (財)東京都神経科学総合研究所, 社会学研究部門, 主任研究員 (60183026)
川村 佐和子 東京医科歯科大学, 医学部, 教授 (30186142)
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| キーワード | 在宅看護 / 訪問看護婦教育 / 在宅医療 / 在宅ケア / 保健婦教育 / 難病 |
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| 研究概要 |
本研究では、医療依存度の高い在宅患者にも対応できる実務者教育を目的とするため、引き続き研究者らが実施してきた難病在宅看護実務者教育プログラムの検討を主として進めた。
[1]過去6年間の当研究室主催の難病実務者講習受講者アンケート結果(対象238例回答190例、回答率79.8%)から、(1)在宅看護実務者でも、職種(看護婦と保健婦)により研修内容のニーズが異なる、(2)在宅看護技術研修の要望は、保健婦の方が高く、特に呼吸ケア関連、人工肛門、感染予防、経管栄養など医療処置を必要とする患者に対する看護技術項目の希望が高いこと、(3)地域ケア開始時の関係看護職相互の情報共有や在宅看護レベルの基準化が重要であること、などを明らかにした。[2]在宅看護実務者(保健婦)プログラム編成において、研修目標には(1)地域ケア・システムの形成とそれを看護職の立場から発展できる能力の養成、(2)自ら個別看護ケアができ、担当患者における看護計画が立案できる能力の養成、をおき内容としては、先進的な地域組織活動事例、個別事例のケースマネージメント、個別の技術実習、訪問看護実習が必要と考えられた。[3]モデルプログラムを難病医学研究財団主催・厚生省後援のセミナーとして実施し受講者(32例)にアンケート調査を実施した。その結果、(1)すぐに役立つと半数以上が評価したのは、ケースマネージメント、看護計画立案等、個別看護に関連する講義・実習部分であり、将来役に立ちそうと評価されたのは訪問看護・病院実習に関連する部分である、(2)実習では実習前後のオリエンテーリングが重要である、などが示された。
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