研究課題/領域番号 |
06301021
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研究種目 |
基盤研究(A)
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配分区分 | 補助金 |
応募区分 | 総合 |
研究分野 |
社会学(含社会福祉関係)
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研究機関 | 東京大学 (1996) 東京都立大学 (1994-1995) |
研究代表者 |
大島 巌 東京大学, 大学院・医学系研究科, 助教授 (20194136)
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研究分担者 |
稲葉 昭英 東京都立大学, 人文学部, 専任講師 (30213119)
野沢 慎司 静岡大学, 人文学部, 助教授 (40218318)
松岡 英子 信州大学, 教育学部, 助教授 (20126709)
藤崎 宏子 聖心女子大学, 人文学部, 助教授 (90145649)
石原 邦雄 東京都立大学, 人文学部, 教授 (00106212)
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研究期間 (年度) |
1994 – 1996
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キーワード | 生活ストレス / ソーシャル・ストレス / 家族 / 家族生活 / 対処パターン / 支援ネットワーク / 意識調査 / 精神障害者 |
研究概要 |
家族生活を中心とするストレス研究は、特定の大きな困難な状況にある家族の場合に限らず、一般の家庭生活場面をも対象として、ソーシャル・サポート研究との関連で捉える方向が期待されている。 まず一般住民家族の生活ストレス調査から、M字型就業構造を考慮した場合の子育て期に多い主婦専業や子を抱えながら就業し続ける母親にストレスが高いという仮設は検証されなかった。また、ディストレスはライフステージや就業パターンに関連しない。これに対して、サポート資源の観点から、夫とのレジャー同伴行動や夫の心理的・社会的サポートが多いほど、また社会参加程度や家族外の支えが多くほどディストレスが低いことが示された。 精神障害者家族を対象とした全国モニター調査では、家族の変化について、「世帯の収入額の減少」「同居家族の病気・事故・死去」等が多く、ディストレス項目では「将来への不安・焦り」で「大いにある」が半数近くを占める。このストレス状況に、専門職の関わりや家族会など特定状況に対応したサポート資源が多く導入され、有効性を示していた。 川崎・長野地区の面接・事例調査では、10年前の初回調査で地域での家族ケアが成立していた精神障害者・家族の変化は大きく、同一家族による家族ケアが継続していたのは約半数だった。さらに、家族ケアが継続した家族でも家族ケアの機能は低下していた。家族ケアの変化に伴って、施設ケアに移行したのは2割程度だが、地域での社会的援助資源によるケア継続は僅かであり、大部分が新たな家族ケアへの交代によって成り立っていた。交代した家族ケアは不安定な基盤の上に成り立っており、精神障害者の家族ケアという特定ストレスを家族周期上の最後期に位置づく家族が対処していくためには、より充実したサポート資源が必要であることが示唆された。
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