| 研究課題/領域番号 |
06301091
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| 研究機関 | 東京工業大学 |
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研究代表者 |
牟田 博光 東京工業大学, 工学部, 教授 (70090925)
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| 研究分担者 |
星野 敦子 十文字学園女子短期大学, 教養学科, 講師 (40225793)
岡崎 友典 放送大学, 教養学部, 助教授 (70111622)
屋敷 和佳 国立教育研究所, 教育政策研究部, 室長 (70150026)
松田 稔樹 東京工業大学, 工学部, 助教授 (60173845)
浜野 隆 東京工業大学, 工学部, 助手 (00262288)
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| キーワード | 人材養成 / 情報教育 / 企業内教育 / 職業教育 |
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| 研究概要 |
昨年度末に行ったアンケート調査結果を詳細に分析すると共に、その解釈のために、企業に対するヒアリング調査も行った。
調査票で扱った内容は情報教育との関係で企業が新入社員にどのような能力や技術を持っていることを期待するのか、企業が独自に実施している企業内教育・研修について、その目的、形態、研修の内容等、現在と将来予想される雇用状況、採用形態についてである。
調査結果より、企業は新入社員の持つ実務知識・技術よりも人格や基礎能力の有無をより重視しており、学校教育機関に対して専門教育よりも、豊かな人間教育を求めていることが明らかとなった。そして職業教育を含む正規の学校教育の役割は、基礎能力を持ちそれらを将来様々な職務に応用できるような能力を持つ人材を養成することであると、企業は考えている。
実務に関する知識および技術の中で、情報教育に対する意見は様々であった。一般的には教育機関による、より基本的な情報活用能力の向上は期待されている。しかしながら、ワープロや表計算ソフトなどの基本的なソフトウェアの習得が必要であるというコメントがある一方、単に操作のみの習得は意味がなく、むしろ論理的なものの考え方や創造力を情報教育を通して身につけさせるべきであるというコメントも見られた。
日本型雇用システムは、将来より多様化したものに変化していくだろうと予想されるが、本調査の結果によると、その変化の速度は非常に緩慢である。現在のところは、短期間で企業内教育の重要性が減少し、学校教育における職業教育への期待が増大するとは考えにくい。学校教育機関が実施している様々な改革の方向の一つはより実務的な職業教育の導入であるが、企業がその教育を正当に評価し、学校教育と企業において連携した効率的な形で職業教育が実施されるまでには、かなりの時間が必要とされると考えられる。
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