研究課題/領域番号 |
06451119
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研究機関 | 三重大学 |
研究代表者 |
今井 正次 三重大学, 工学部, 教授 (60023321)
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研究分担者 |
中井 孝幸 三重大学, 工学部, 助手 (10252339)
浦山 益郎 三重大学, 工学部, 助教授 (50121380)
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キーワード | 観光交流 / 疎住地 / 地域施設 / 広域圏 / 広域交流 / リゾート交流 |
研究概要 |
地方のとりわけ疎住地において、豊かさが実感できる地域環境を形成するために、「交流」の概念に基づいて高い水準の地域施設整備を可能とする計画論を構築することを目的としている。 「交流」実態を把握するために、昨年度に行った三重・愛知・岐阜・長野・静岡・福井・滋賀・奈良・京都・和歌山県の全市町村(人口50万以上の都市は除く)674自治体を対象としたアンケート調査に基づき、サンプル地域(愛知県設楽地域・三重県飯南地域・津広域・志摩地域・滋賀県野須地域14自治体)において、交流実態の詳細・地域施設の整備状況・自治体政策の展開・活動状況の詳細なヒアリング把握を行った。さらにこのヒアリングでの成果をもとに、特色あると思われる66自治体に第二次アンケート調査を行った(回収47自治体・回収率71%)。現在詳細な分析を進行中であるが、交流活動は広域交流・イベント交流・観光交流・リゾート交流に分けられ、広域交流は地方中核都市を中心に相当活発に行われており、スポーツ施設では中核都市から周辺都市への交流活用も少なくない。リゾート交流は少ないが、観光交流を中心にみると、文化施設では博物館、スポーツ施設ではスキー場・ゴルフ場・テニスコートなどが良く交流利用されていることが確認できた。また、自治体の交流事業の展開経緯、施設の整備状況・整備過程、自治体の人文地理的特徴と(広域・イベント・リゾート・観光)交流活動の活発度と関係の分析を進めている。今回の研究は主に疎住地における交流促進とそれによる地域施設の充実化の論理・指標の開発であるが、これまでの調査をさらに分析することにより、交流の実態・期待・可能性を整理できると考えられるので、今後は理論化への仮説の提出、検証が重要になってくる。交流人口の指標化については各種の提案もなされているが、いずれも極めて概数で十分な説得力がなく、理論化とともに再整理する必要がある。
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