| 研究概要 |
1.調査計画に基づいて,即時型副作用の調査用紙,遅発性副作用調査用紙,皮膚反応の検査要項と記録用紙の内容形式を検討して作成し,必要部数を印刷した.
2.山形大学医学部附属病院内での調査開始に当たって,病院運営委員会,看護部,放射線部を通して,関係する職員に調査趣旨の周知を計った.
3,山形大学医学部附属病院内では,平成6年10月21日から調査を開始した.1カ月の施行期間の体験を整理して,関連病院に要請する調査方法の注意点をまとめ,関連病院に調査票を送付して,平成7年1月からの調査開始を依頼した.それぞれの病院での数週の調査体験を踏まえて,1月末に調査打合会を開催して意見を交換して調査を軌道に乗せた.
この調査に協力してくれる機関と責任者は以下の通り.山形県立中央病院(鈴木真里子),山形県立河北病院(螻真弘),山形県立新庄病院(菅井幸雄),市立酒田病院(高梨俊保),山形県立日本海病院(内村文昭).
4.記録された調査票は,定期的に山形大学に収集して,予め準備したフォーマットに従って,電算機に入力している.平成7年2月末までの調査対象数(登録数)は1590例,アンケートの回収率は80%.
5,平成7年中は調査を継続するとともに,中間集計を試みる予定としている.
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