| 研究課題/領域番号 |
06551004
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
堅田 明義 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (60015435)
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| 研究分担者 |
篠原 文陽児 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (00113035)
渡辺 健治 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (70158624)
松矢 勝宏 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (70014850)
佐藤 郡衛 東京学芸大学, 教育学部, 助教授 (20205909)
氏森 英亜 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (10015448)
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| キーワード | 海外障害子女 / 帰国障害子女 / 発達診断システム / 教育支援システム / 実態調査 / 日本人学校 |
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| 研究概要 |
平成7年度は前年度の実態調査結果から現地校からの強い要望であった障害児個々に関する診断と指導助言の仕組みを構成することにした。すなわち海外在住障害児の発達診断結果や、それから推定できる当該児にマッチした教育内容を同定し、教材が選定でき、現地校に知らせるシステム作りを行った。
1.発達診断システムの確立
ことば、かず、運動、社会性の4領域の発達状況と学習到達度(段階)を調査する個別調査票の作成と、これらに記載された結果から「きこえ」や「理解」といった学習の機能的単位(teaching-function-unit,TFU)と話し言葉や弁別・類同といった学習のカテゴリー的単位(teaching-category-unit,TCU)をそれぞれ発達の順序にしたがい配列した発達診断票を作成し、発達診断システムを構成した。この発達診断システムを用いて海外日本人学校に在籍している障害児個々の情報から診断して、その妥当性を検討した。
2.教育支援システムの整備と活用の試み
このような発達診断システムの適用結果、すなわち個別調査票からえた機能的単位とカテゴリー的単位それぞれの評価の重ね合せから教育内容を抽出し、教材を選定し、海外の障害子女の指導者に電送する教育支援システムの整備を試みた。実際に個別調査票を海外日本人学校に郵送したところ55校から回答があり、47名の調査票が返送され、このシステムによる情報提供が要請された。今後の課題として、対応の迅速化が求められる。
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