| 研究概要 |
本研究は不登校・登校拒否、LD(学習障害)、いじめ、学業不振等の問題をもつ生徒への心理教育的援助サ-ヴィスのニーズの現状とその対応について検討することを目的としている。 本年度は生徒に直接的に援助をしている教師や保護者が、困ったときに専門家に相談する必要性(コンサルテーションのニーズ)について研究した。
学校心理学の立場からコンサルテーションの必要な場面を生徒の学習面、心理・社会面、進路面に分けて質問紙を作成し、小学校・中学校・高等学校の教師用と、保護者用の2種類で調査を実施した。各項目について、「主として相談する相手」、「その相談相手からの援助に対する満足度」、そして「そういう場面でのスクール・カウンセラ-(教育相談の専門家)の必要性」について聞くようにした。
調査は、北海道、茨城県、千葉県、東京都、徳島県、高知県等の小学校、中学校、高等学校へ2月から3月にかけて依頼した。 調査の対象は、教師2,000名、保護者1,900名である。 3月から4月にかけてこれらの質問紙を回収し、分析する。
上記の調査と平行して、「スクール・カウンセラ-の必要性」を養護教諭がどのように認知しているかについて、平成6年8月、神奈川県の養護教諭、110名を対象に調査を実施した。 現在、その調査結果を分析中である。
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