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研究代表者と研究分担者は学校心理学的サ-ヴィスを小学校、中学校、高校で実際に行っている教師、教育相談所のカウンセラ-とチームを組み、教師および保護者が子どもを援助しているときの状況と相談相手(カウンセラ-)の必要性について調査研究を行った。平成6年度に作成した教師用と保護者用の質問紙(「困ったときに主として相談する相手」「その相談相手からの援助に対する満足度」、「そういう場面でのスクールカウンセラ-の必要性」について、教師用38項目、保護者用30項目)を、3月から7月にかけて、北海道、岩手県、茨城県、東京都、千葉県、高知県などの小学校、中学校、高校の教師903名、保護者1197名に実施した。主な結果として(1)教師の約70%、保護者の約75%が学校心理学的サ-ヴィスを行うスクールカウンセラ-を必要と思っている、(2)教師は援助ニーズの大きい問題についてスクールカウンセラ-を必要とし、保護者は援助ニーズの大きさに関わらず幅広い問題でスクールカウンセラ-を必要としていることが明らかになった。これらの結果は、日本教育心理学会第37回総会において発表した。現在論文としてまとめている。
生徒を対象として、教師用、保護者用の調査と同様に、学習面、心理・社会面・進路面において困ったと思われる場合について、「主として相談する相手」、「相談についての満足度」、「スクールカウンセラ-の必要性」について中学生1126人、高校生1578人に対して、平成8年2月から3月にかけて全国的な調査を行っている。
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