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1.教員採用数は、小学校で2001年、中学校では2004年、高校では2007年から、増加に転じるものと予測される。採用数をPT比設定A、人口出生数中位推計で計算すると、小学校と中学校を合わせて2005年に25000人を越え、2009年には33、000人に達する見込みである。
2.現在の教員需要数は全国的に少ない状況にあるが、今後の回復は大阪、京都などの関西圏、東京、神奈川、埼玉などの首都圏を中心に始まり、それが周辺の都道府県に拡大していくものと推測される。また、学校種別に見れば、小学校での回復から始まり、中学校、高等学校へと波及していく。
3.現在の教職員配置改善計画が終了した時点で継続的な政策が展開されなければ、換言すれば1998年の時点でのPT比で固定すれば、中学校では1999年からの5年間、高等学校では2002年からの5年間、極めて限定された教員採用数しか望めない。
4.教育学部に学ぶ1600人を対象にしたアンケート調査から、教職志向の強弱には大学間で差異が見られること、広島大学学校教育学部では学生の教職志向が強いこと、学年が下がるにつれて教育学部を受験することの決定時期が遅くなっていること、教育学部の受験を決定する時期が遅ければ遅いほど教師になりたいと考える学生も少なくなっていること、教職志望の学生にとって教職の安定性が魅力として映っていること、どうしても教職に就きたいと考える学生は25%程度に止まっていること、また、近年の噴出する教育問題に対して、教師や学校に対するパッシングが教師になることの自信喪失につながっていること、などが明らかになった。
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