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1996 年度 研究成果報告書概要

日本的雇用関係の形成に関する歴史的・社会史的研究;ホワイトカラーからブルーカラーへ

研究課題

研究課題/領域番号 06630059
研究種目

基盤研究(C)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 経済史
研究機関東北学院大学

研究代表者

菅山 真次  東北学院大学, 経済学部, 助教授 (00202127)

研究期間 (年度) 1994 – 1996
キーワードホワイトカラーからブルーカラーへ / ホワイトカラー化 / ブルーカラー化 / 従業員 / 身分差別撤廃 / 従業員組合 / 新規学卒労働市場 / 定期採用
研究概要

本研究は、日本的雇用関係の形成史を〈ホワイトカラーからブルーカラへ〉をキーワードとして再構成する一つの試みである。このキーワードには二つの意味がこめられている。第1に、いわゆる日本的な雇用慣行はもともとホワイトカラー層にみられた雇用関係がブルーカラー労働者にまで拡延することによって生じた、とみることができる。小池和男は、日本と欧米諸国のマクロ・データの吟味にもとづいて、日本の雇用慣行の特質をブルーカラー労働者の〈ホワイトカラー化〉として定式化しているが、それは正しく日本における雇用関係の歴史的進化の経験に依存したものであった。
第2に、このような過程は同時にホワイトカラーの〈ブルーカラー化〉とも呼ぶべき局面をともなっていた。〈職員〉と〈職工〉という一対の概念にかわって〈従業員〉という単一のカテゴリーが歴史に現れたことの背景には、平等化を促す強い入力が働いたとみてよいが、その現実の過程は実質賃金が極端に低下するなかで貧しさを共に分ち合うという形で進められたのである。
1960年代にはこれとは文脈が異なる文字通りのホワイトカラーの〈ブルーカラー化〉が進行した。高度成長の進展に伴う人手不足の激化と急激な高校進学率の上昇を背景に、これまで下級のホワイトカラー職に採用されていた高校の新卒者がブルーカラー労働者に雇い入れられるようになったからである。こうした中卒者から高卒者へのシフトは、戦前のホワイトカラー層の採用慣行を大衆労働力のリクルートにまで拡延するという結果をもたらし、企業と学校の結びつきを基盤とする今日の日本社会に特徴的な定期採用システムが確立する画期となった。

  • 研究成果

    (6件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (6件)

  • [文献書誌] Shinji Sugayama: "Work Rules,Weges and Single States : The Shapingof the Japanese Employment System" Business History. 37-2. 120-140 (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 菅山真次: "日本的雇用関係の形成(山崎宏明・橋川武郎編、日本経済史4「日本的」経営の連続と断絶" 岩波書店, 191-231 (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] 菅山真次: "企業民生化(岡崎哲二・菅山真次・西沢保・米倉誠一郎、戦後日本経済と経済同交会" 岩波書店, 1-78 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] Shinji Sugayama: "Work Rules, Wages and Single Status : The Shaping of the 'Japanese Employment system'" Business History. 37-2. 120-140 (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] Sugayama, Shinji: "Nihonteki Koyo-kankei no Keisei" Yamasaki, Hiroaki and Kikkawa, Takeo (eds.) Nihon Keieishi 4 'Nihonteki' Keiei no Renzoku to Danzetsu. Iwanami Shoten, 191-231 (1995)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より
  • [文献書誌] Sugayama, Shinji: "Kigyo-Minshuka" Okazaki, Tetsuji, Sugayama, Shinji, Nishizawa, Tamotsu, Yonekura, Seiichiro, Sengo Nihon Keizai to Keizai Doyukai. Iwanami Shoten, 1-78 (1996)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より

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公開日: 1999-03-09  

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