• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

1995 年度 実績報告書

日本列島周辺における海底活断層の記載-海底地震地質学基礎研究

研究課題

研究課題/領域番号 06640577
研究機関富山大学

研究代表者

竹内 章  富山大学, 理学部, 助教授 (20126494)

キーワードプレート境界 / 活断層 / 潜水調査船 / 地震地質学 / テクトニクス / 海溝 / 津波 / 日本列島
研究概要

本研究のおもな目的は、日本列島をとりまく海底活断層について典型的な露頭を探索し、地震地質学的に記載すること、記載事例を増やし、海底活断層の露頭観測法・記載法が確率すること、これにより、海底地震地質学の手法を体系化し、海底と陸上とで各種の活構造を直接比較すること、であった。今年度も引き続き、深海底で影響されたスチール写真およびビデオ映像資料から、地震断層とみられる断層露頭、海底地盤の液状化による斜面崩壊など海底活断層の記載に関連する主な画像を光磁気ディスクにデータベース化した。
今年度の実績として特筆すべき点は次の通り、
1)北海道南西沖地震の津波波源域北部では、世界で初めて、津波地震発生直後の主震震源域において海底地盤変状の観察記載をおこなった。
2)大小の地割れや噴砂痕とともに、海底での移動をほとんど伴わずその場で未固結ないし半固結の堆積層が破砕される現象(震動自破砕と命名)や、斜面上を滑走した痕に急崖をジャンプして着地した泥層などが識別された。
3)これらは、兵庫県南部地震直後の地震断層調査で震源域各地で観察報告された、石の「はね飛び」現象に酷似することから、海陸を問わず主震震源域の特徴といえる。
4)海底断層破砕帯露頭では、海溝系・リフト系・トランスフォーム系、すなわち逆断層、正断層、横ずれ断層という断層型の如何にかかわらず、地層境界に平行なすべり、断層角礫の回転、断層粘土の流動など共通して認められることが、確かめられた。
5)以上の実績にもとづいて、海底活断層調査法をまとめた。

  • 研究成果

    (11件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (11件)

  • [文献書誌] 松本 剛: "大西洋中央海嶺ケイン断裂帯における基盤岩密度構造とテクトニクス 序報" JAMSTEC深海研究. 第11号. 27-35 (1995)

  • [文献書誌] 宮下純夫: "奥尻海嶺北部における海洋地殻層序" JAMSTEC深海研究. No.10. 445-452 (1994)

  • [文献書誌] 登 起東: "山西高原六稜山北麓断裂晩第四紀運動学特性初歩研究" 地震地質. 16(4). 339-343 (1994)

  • [文献書誌] Bryan,W.B.: "Submersible onservations of the WMARK Ridge-transform intersection,MAR at 23N" EOS75. no.44. 656- (1994)

  • [文献書誌] Fujimoto,H.: "A geophysical survey of the Mid-Atlantic Ridge around the western Kane transrorm fault" EOS75. no.44. 657- (1994)

  • [文献書誌] 竹内 章: "応力場の変化と火山活動 -中部山岳形成史-" 月刊地球. 18. 92-96 (1995)

  • [文献書誌] 竹内 章: "堆積盆形成のテクトニクス-北部フォッサマグナ(信越堆積盆)の起源-" 月刊地球. 17. 644-651 (1995)

  • [文献書誌] 竹内 章: "大西洋中央海嶺/ケイントランスフォーム西接合部(西MARK)の活構造とテクトニクス" JAMSTEC深海研究. 第11号. 53-61 (1995)

  • [文献書誌] 藤本博己: "大西洋WMARK海域潜航調査の概要" JAMSTEC深海研究. 第11号. 1-9 (1995)

  • [文献書誌] 石塚英男: "WMARK地域のトランスフォーム断層帯に産出する海洋下部地殻及び上部ントル物質" JAMSTEC深海研究. 第11号. 32-52 (1995)

  • [文献書誌] Kazuo KOBAYASHI: "Ocean Floor Slumpings under Active Transform Tectonism observed by the Mid-Atlantic Ridge-Kane Transform Fault Survery of R/S “Shinnkai 6500"" JAMSTEC Journal of Deep Sea Research. No.11. 63-70 (1995)

URL: 

公開日: 1997-02-26   更新日: 2016-04-21  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi