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大震災等の災害時に電力・ガス・上下水道・電話等のライフライン機能が停止した場合にも病院、庁舎等は機能することを要求される建物である。本研究の目的は建物の非常時の必要機能とエネルギー・水の需要量を把握することである。
初年度は、東京都の病院と庁舎を調査し、平常時機能100%に対する非常時の要求割合と、非常時の機能維持希望時間等を分析した。調査内容は建築設備の機能を空調設備、給水設備、給湯設備、排水設備、電気設備、情報設備に分類し、非常時における6設備の機能の優先度、各設備別の現在の設備状況、現状の負荷内訳、負荷別の非常時の必要機能割合、現状のエネルギー・水消費量、またその建物の非常時の活動継続希望時間等である。そして、既調査の病院・庁舎を含めて、各機能別の非常時の必要機能割合、その機能を維持する上で必要なエネルギー・水需要量及び現保有設備での活動継続希望時間を分析し、比較した。
最終年度は、阪神大震災における実際のライフライン機能の被害状況や復旧状況を文献調査し、それぞれの機能停止期間を把握した。そして、実際にヒアリング調査を行い、病院、学校、集合住宅、商業施設、宿泊施設、業務施設等における、災害時の活動状況・生活実態やそれぞれのライフライン機能が停止したことで困った建物機能・生活機能、そして活動を維持するために必要となったエネルギーや水をどのように確保したか等を調査・分析した。
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