| 研究概要 |
てんかん児約150例において、中枢神経系の発達の指標として脳波基礎波活動を定量的(パワースペクトル分析)に評価し、認知機能の客観的な指標として聴覚事象関連電位P300を経時的に測定し、以下の結果を得た。
A.てんかん児の基礎波活動:1)正常児に比較して有意に徐波(δ,θpower)の混入が多い、2)徐波化の程度はてんかん症候群間で明らかに異なる、3)年齢に伴う変化もてんかん症候群間で異なる、4)年齢発達はてんかん発作の予後と密接に関連する、5)抗痙攣剤はある程度影響するが、その影響は抗痙攣剤の種類・投与時期によって異なる。
B.てんかん児のP300潜時:1)正常児に比較して延長する、2)延長程度はてんかん症候群で明らかに異なる、3)年齢発達は各てんかん症候群で特徴的であり、また、高年齢児ほど延長が目立つ、4)抗痙攣剤は影響するがその程度は軽い。
C.基礎波活動とP300潜時の比較:1)てんかん児では両検査結果の相関が比較的弱く、基礎波活動の変化に比べてP300潜時の変化が小さい、2)てんかん症候群によって両者の相関関係は異なり、特発性部分てんかんのみが正常児類似の相関を認める。
てんかん児においては中枢神経系の発達障害、何らかの認知機能障害が広範囲に存在しており、その障害の程度はてんかん症候群、発作予後、年齢経過、抗痙攣剤療法など多くの因子に影響されていることが示唆された。また、両機能の発達は若干異なっていることが推察された。今後、影響因子をさらに明確にし発達障害の予防法、てんかんの包括的治療の開発に役立てる予定である。
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