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1.社会生活基本調査のデータを用して、週間就業時間、週休制度別にみた夫および妻の生活時間配分について分析した。主要な成果は次のとおりである。
(1)週間就業時間の長い夫の週1日あたりの生活は、睡眠時間、自由時間が削られている。しかしながら、家事労働時間は、週間就業時間の長さにほとんど無関係である。
(2)週休制度別に比較すると、夫の週全体の職業労働時間は完全週休二日の方が短いが、平日の労働時間は、とくに雇用者において、完全週休二日の方が長い。完全週休二日の土曜の家事労働時間は週休一日の夫より長い。
2.本研究独自の調査として、夫婦を対象とする生活時間調査を実施した。調査内容は夫婦の二日間の生活時間および研究課題に関連する事項に関する質問である。同一世帯の夫婦の就業日パタンを分析することによって明らかになった成果は次のとおりである。
(1)夫の非就業日には、自由時間だけでなく家事労働時間も増加している。夫が就業日である場合よりも非就業日である場合の方が妻の家事労働の時間的負担が減少しているが、その減少はそれほど大きなものではない。
(2)夫も妻も非就業日である世帯と夫が非就業日で妻が専業主婦である世帯の夫および妻の生活時間配分は大きく異なっており、それぞれの世帯で休日の意味合いが異なっていることを示している。
3.以上の成果をまとめると次のとおりである。労働時間の短縮が進みつつあり、このことは、労働者のゆとりを増加させている。しかしながら、労働時間短縮の効果は、有職の夫、有職の妻、専業主婦でその大きさが異なっており、そのバランスの取り方を考えることは、家庭管理学の分野において今後も追求すべき課題である。
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