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1.研究委員会(研究代表者、研究分担者、環境教育専門家2名、県教育センター所員3名)を作り、その討議によりモジュールの項目案を作成、地方教育センターの研修に参加した教員に随時アンケート調査を行い、その項目案について意見を求めた。
2.上記のアンケートの結果および、環境問題に関する研究結果等を検討し、小・中学校それぞれ、5〜6のモジュールのテーマについて、内容項目案を作成した。
3.そのうち、小学校2項目、中学校3項目について詳細な授業の展開案を作成討議をおこなった。同時に、次年度以降においていつでも研究授業を行えるように、協力校の環境条件についても討議をおこなった。
4.これらの過程をとおしてみると、現在の環境教育に関しては、随時研究的に行われているだけで、全体の体系的なカリキュラムはないように思える。アンケートについてみても、理科、社会科、家庭科等現在の教科構成の中では、どの教科で行うのが適当か、現場ではとまどっているようである。
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