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1.土地利用相互の隣接関係を表わす指標の開発
この目的のために、まず土地利用データとしてメッシュデータ(おおむね10メートルメッシュ:住宅地の敷地規模に類似)を想定して、そのメッシュの4方の辺のうちいくつの辺が同種の土地利用と隣接しているかに着目した指標を考案した。この指標は、いわゆるJOIN指導(メッシュデータにおける同種、あるいは異種土地利用の隣接総数に着目した指標)と共通の発想に基づいているが、個別のメッシュの方に着目してメッシュ単位で集計することによって、より詳細な分析を行うことを試みるものである。
2.指標の計算手法の開発
上記の指標の算出は比較的容易であるが、土地利用データが大規模になるにしたがって実際的な困難が大きくなるので、この困難を軽減する手法について検討を加えた。
3.指標のふるまいの確率モデルによる解析
メッシュの土地利用の転換が多項分布に従うという前提のもとで上記の指標の振る舞いを検討した。まず、特定の土地利用構成比のもとで、メッシュの4辺のうち同種の土地利用と隣接している辺の数が0から4個になる確率について検討した。さらに、同種の土地利用が集合する性質がある場合、あるいは離散する性質がある場合に、実際の同種土地利用隣接辺数がどのように変化してゆくかについて調べた。
4.実際の土地利用図への適用
ディジタイザーを使用して作成した土地利用メッシュデータおよび国土地理院細密数値情報に適用して分析を行った。
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