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教育である以上評価は不可欠である。しかし評定は現在の教育そのものには直接必要なものではない。教師と児童生徒の双方が納得できる評価のあり方に基づいた評定でない限り、評定は教育への関心を歪めることにしかつながらない。競争社会の維持・発展のためには、学校が児童生徒の選別や序列化の機能を持つことは否定できないが、その機能に固執し過ぎたために教育には多くの歪みが生じてきている。
上述の概括をし、本年度は、まず、昨年度から検討していた「これまでの社会」と「これからの社会」のいくつかの内容を若干修正し、特に競争社会の中での学校教育のあり方を評価と評定をめぐる問題から集約した。そして「これからの社会」における教科体育のあり方をおさえながら、教科体育の評価のあり方をまとめた。
次に、昨年度実施した評価と評定についての教師用の郵送法調査のデータ集計をする一方で、同一調査項目を含む学生用の調査票を作成し、関西の3大学を対象に集合調査を行った。学生には、評価と評定についての理解をしてもらうために少し話をした上で調査を実施した。双方に共通した同一内容の調査項目のデータを比較検討した結果、評価や評定をめぐり、教師側と学生側の回答にかなりのズレがあることがわかった。
調査方法の問題や調査の限界をまとめ、今後に残された問題とその対策などを検討した。特に、それらの作業が、新しい教科再編成論や評定不要論、さらには学校教育再編成論の検討などとともに行われることを盛り込みながら、2年間の研究結果を報告書にまとめた。
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