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1997 年度 研究成果報告書概要

内部的諸側面から観た新型家族の実証的研究-妻の経済的自立と家計・情緒構造の変化-

研究課題

研究課題/領域番号 07301069
研究種目

基盤研究(B)

配分区分補助金
応募区分一般
研究分野 社会学(含社会福祉関係)
研究機関四国学院大学

研究代表者

星野 久  四国学院大学, 社会学部, 教授 (30069760)

研究分担者 近藤 孝造  徳島工業短期大学, 自動車工業学科, 講師 (40234934)
赤尾 泰子  四国大学, 生活科学部, 講師 (80248319)
KUMAHARA Rie  RITUMEIKAN UNIV., STUDYING ABROAD
HAMADA Kumiko  AKI SINIOR HIGH SCHOOL,HOME ECONOMICS,INSTRUCT.
研究期間 (年度) 1995 – 1997
キーワード現代家族 / 変容 / 理論仮説 / 実態調査 / Japanesque conjugal family
研究概要

1.研究の目的§本研究の理論仮説,及びその実証課題は次のとおりである。すなわち,家族とは親族の下位組織であり,その第1次的機能は生産・消費を基本とする福祉実現である。この組織は生産力の発達段階と照応して変化する。従って,今日の高度工業化社会では,(組織的経済活動を営む)伝統的家族は(諸個人が経済行為の単位となった)新型家族へと変化したと考えられるがその実像はどのようなものか,俗に「個人化」と総括されるが果たして如何がなものか。これを解明しようというのが,本研究のポイントである。
2.研究の方法§ (1)調査地点は札幌,神奈川,京都,広島,及び福岡の生協会員1/1000を抽出した約2000名を対象とした。(有効表は420)
(2)分析はSPSSに拠った。(因子分析を中心に帰納法的手法を用いた。)
3.研究の成果§ わが国を代表する家族の型として「家族主義的夫婦家族」を抽出した。その特色は,(1)家族と共にいることが最高の幸せで,家族のためには犠牲をも厭わない。家族の中に何一つ隠し事はなく,団結力もある。以上の考えに強く賛成する人は27%,大体賛成は46%,併せて73%がこの型である。(2)以上と高い相関がある「自己実現」因子は67%に達している。(3)年齢層は30〜50歳台に平均して観られる。(4)学歴は関係せず,職業の有無では無職が圧倒的に多い。(5)家族構成及びライフコ一スでは有意差は観られない。(6)ストレスと相関する母子固着型は,両者ともに負の相関である。(7)結婚観における伝統性,補完性は大体肯定的、互酬性は高く肯定的である。いえ因子は否定的。(8)ライフスタイルでは弱い団欒志向と負の家事合理性に相関が観られる。(9)意志決定では,家庭管理及び育児教育は妻に決定権があり,結婚生活の計画・実行は夫妻協同である。(10)夫妻関係では大体において夫信頼型であり,姉さん女房型,新婚気分の持続型と,多少のニューアンスはことなるが,夫や子どもの身の回りの世話を細々とする。(11)性意識ではやや貞女志向であり,精神的愛情を尊重し,フリーセックスはやはり駄目と否定的である。(12)中・高校家庭科では高齢化社会,環境問題等のカリキュラム化が必用だとし,男らしさ・女らしさの躾教育は否定的である。
以上が日本型conjugal familyの諸特性である。この他,個人主義型の分析や特に経営形態との分析等,まだかなりの部分が残されており,別の機会に発表することとしたい。

  • 研究成果

    (2件)

すべて その他

すべて 文献書誌 (2件)

  • [文献書誌] 星野 久: "現代家族の変容-理論仮説並びに実態調査による検証-" 四国学院大学紀要. 96号. 1-28 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(和文)」より
  • [文献書誌] HISASHI HOSHINO: "Changes in the Family Paterns : Theoretical Hypothesis and A Research Study" TREATISES (SHIKOKU CHRISTIAN COLLEGE). NO.96. 1-28 (1998)

    • 説明
      「研究成果報告書概要(欧文)」より

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公開日: 1999-03-16  

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