本研究は、在日及び帰国留学生を対象とする大規模な質問紙調査を核としており、まずはアジア諸国からの留学生の他、大学の留学生担当者や指導教授、ホスト・ファミリーやアルバイト先の関係者など留学生と日常的に接する機会の多い日本人の聞き取り調査を通じて問題点を洗い出し、調査に取り入れるべき項目を詳細に検討して最終的な質問項目を決定した。在日留学生については、100以上に及ぶ大学や留学生宿舎などを通じて総計1万6千部ほどの調査票を発送、帰国留学生に関しては、1975年と1985年の2時点の滞日経験者に対象を限定して、奨学財団や各大学の同窓会名簿、さらにはアジア各国で組織されている日本留学経験者の同窓会組織などを通じて精力的に住所調べを行い、1975年については1700名、1985年については3600名を超える対象者に調査票を発送することができた。いずれの調査も当初の予定を大幅に上回る規模となり、在日留学生については平成8年1月、帰国留学生については平成7年12月まで発送作業を継続することになった。いずれの調査に関しても基本的に郵送法を採用しており、まだ回収を締め切ったわけではないが、平成8年3月11日の時点で在日留学生調査に関しては4750名、帰国留学生のうち1975年については450名、1985年については900名以上からの回答をすでに得ており、現在、それを統計的に処理するためのコ-デイング作業を行っているところである。
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