|
(1)訪問調査の継続
平成8年度は10校弱の小・中学校を対象とした訪問調査をおこない、各学校の情報教育史・メディア環境・現在のカリキュラム・教授組織や学校運営体制などに関する聞き取り調査を展開した。
平成9年度は、滋賀大学教育学部附属中学校・新潟県中郷小学校・富山県福野小学校・京都市教育委員会情報教育センターに対象を限定し、訪問・聞き取りを継続した(学期に1回程度)。特に、1)横断的・総合的な学習カリキュラムにおけるマルチメディアの利用、2)インターネットによる情報発信の内容、3)情報教育推進のためのキーパーソンの位置づけ、等をデータ収集の視点とした。
訪問調査による資料を分析した結果、情報教育普及・発展要因をモデル化することができた。
(2)質問紙調査の実施
平成7年度に質問紙調査を実施したが、ここ2年間のメディア環境の整備は著しいものがある。そこで、再度小・中学校を対象とする質問紙調査を実施し、その実態と要因を明らかにすることを試みた。
調査は大きく2つに分かれる。ひとつは、西日本・中部日本の情報教育指導者講座に参加した小・中学校教員を対象とするものである。ふたつは、富山県の小・中学校の全数調査である。
前者の調査から、インターネット利用環境は全国的にはまだ整っていないこと、かつてに比べてコンピュータを利用する教科や使用するアプリケーションに広がりが出てきていること、などが分かった。
また、後者の調査から、情報教育担当者が「情報機器のメインテナンス」「研修」を担当していること、彼らに対する外部サポートがまだ充実していないこと、などを指摘することができた。
(3)報告書の作成
平成7〜9年に収集した知見を整理し、研究知見を報告書にまとめた(A4版70ページ程度)。
|
