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本研究の目的は、事後警告が説得的コミュニケーションに対する抵抗を受け手に生じさせるための条件を解明することと同時に、事後警告のもつ説得抑制効果の生起機制を解明することであった。
第1実験では、事後警告要因(警告の有無の2水準)と時間的遅延要因(遅延の有無の2水準)を独立変数として設定した。その結果、事後警告呈示後に時間的遅延が存在する場合には、事後警告は否定的思考と心理的リアクタンスを増加させ、情報源に対する評価を低減させることが分かり、事後警告は心理過程のレベルで説得への潜在的抵抗効果をもつことが判明した。
第2実験では、事後警告呈示後に時間的遅延が存在する事態で、事後警告要因(警告の有無の2水準)と思考要因(思考指示と思考妨害の2水準)を独立変数として設定した。その結果、事後警告呈示後に思考が妨害される場合に、事後警告は説得への抵抗をもたらすことが実証された。
第3実験では、事後警告呈示後に思考を指示する事態で、否定的思考指示条件と肯定的思考指示条件を設定したところ、事後警告に伴う否定的思考指示は説得への抵抗をもたらすことが示された。
第4実験では、事後警告者の信憑性と説得者の信憑性が事後警告効果に及ぼす影響を検討したが、実験操作が有効でなかったため、有意な結果が得られなかった。
得られた結果は必ずしも十分なものではなかったが、本研究は初めて、事後警告が、否定的思考の生起や心理的リアクタンスの増加及び情報源の評価低減といった心理過程の変化を媒介にしながら、説得への抵抗を受け手にもたらしうることを解明した。
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