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技術実習制度の検定職種が製造業中心で構成されていることからも示されるように、今回の調査対象企業は製造業で、1社が機械製造の大企業であるほか、鋳造業3社と印刷業2社で構成されていた。鋳造業、印刷業とも典型的な中小企業業種であり、かつ3K労働に近い工程を持っている。したがって研修・実習生の受け入れ目的も、労働力不足であり、研修・実習生が全従業員に占める割合も高かった。そして繰り返し受け入れている企業が少なくなかった。すなわち研修・実習生は景気が良いときに基幹労働力を補助する臨時労働力ではなく、景気変動に拘わらず必要とされている不可欠な労働力として位置づけられていることがわかった。作業内容は単純作業が多いが、日本語能力が高い場合には、訓練されている技能レベルも高くなっている。当然のことながら、技能レベルも日本語能力も本人の学習意欲に左右されるから個人差が大きく、お金目的で来日した場合には日本語でも技能でもそのレベルは低い傾向にある。
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