| 研究概要 |
この研究は,平成7・8年度の2年間にわたる研究で,近世末期アイヌ民族の狩猟活動について再検討したものである。その結果,少なくとも18・19世紀の蝦夷地におけるアイヌの狩猟活動は,基本的食糧の一つであったシカ猟のほかは,交易商品としてのテンやキツネ,カワウソなど小型毛皮獣狩猟が中心であったことがわかった。また,当時蝦夷地は松前藩領(一時幕府直轄領)であり,場所請負制のもとに,商人が割り当てられた各場所においてアイヌの人々を労働力として雇い,漁場労働に従事させていた時代であったが,一方,松前藩としても,大陸や本州方面との交易品を確保する必要から「軽物」と称する品物,たとえばワシ,タカの羽,昆布それに小型獣の毛皮などを,各場所の商人を通して一部のアイヌの人々に取らせ,提出を求めていたという歴史学の成果がある。この先行研究を踏まえ,かかる小型獣狩猟活動は,アイヌが自発的におこなった活動というよりむしろ,「強制」された狩猟であったと位置づけた。さらに,アイヌの小型獣狩猟具を分析し,それと北東アジア諸民族の狩猟具とを比較した結果,いくつかの道具にきわめて高い類似性がみられることがわかった。この類似を,単なる伝播ととらえずに,とくに松前藩が小型獣の毛皮を求めた背景には,当時大陸において展開した清朝や帝政ロシアの毛皮需要があったという筆者らの先行研究を援用して,アイヌを含む北東アジア地域諸民族間の罠の類似は,同地域に展開した小型獣の毛皮の需要が潜在的な下敷きになり,その構造体の上に拡がっていった結果であると考え,歴史的必然性において説明できるとした。また,筆者のこの研究は,ほぼ同時期に罠猟の研究を進めていた宇田川洋氏(東京大学)や佐藤宏之氏(都埋蔵文化財センター)らに,手塚薫(北海道開拓記念館)を巻き込んだ形で,あらたな議論へと発展している。
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