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本研究は農業史の分野で技術史研究と社会経済史的研究の接点を探るため、技術を実際に受容していく自作・小作などの生産者農民がどういう社会的・経済的条件のなかでどういう対応を見せたのかという点を明らかにしようとしたものである。検討の結果を概略すれば、広島県ではきわめて零細な農耕と副業収入でかろうじて再生産が可能であり、秋田県では相対的に規模の大きい(粗放的)農耕でありながら、表作だけのしかも商品経済の浸透が弱いという自然的・歴史的条件の差を持ちながら、前者では晩稲の神力、後者は中稲の亀ノ尾という多収品種の導入が技術革新のモチベーションを形成していたという点に共通性を見いだし得た。また一つの新品種導入はシステム全体の改変をもたらさざるを得ず、両者とも地域に即した形でそれを実現させていったという点も明らかになった。広島県では神力導入による多肥化→深耕が必然であったし、病虫害対策上本田管理を強化せざるを得なかったが、それを可能にしたのは一つは過剰労働力の存在、二つに低廉肥料の出現や改良犁の低廉なコピー生産であり農会・産業組合などが共同購入などによってそれを促した。秋田県では湿田が多くかつ労働力の相対的不足による粗放経営が行われていたが、亀ノ尾出現によって乾田化して厩肥など自給肥料の多投化を促していく。それが可能であったのは、労働力需要が農繁期に集中していたからであるし、広島同様農会や産業組の果たした一定の役割も評価されるべきであろう。なお、これまで個人レベルの新技術導入の様を伝える史料はほとんど紹介されていなかったが、本研究において秋田県平鹿群醍醐村の事例でそれを紹介できたのも大きな成果であったといえよう。つぎの課題としては、今回の研究で及ばなかった中央政府の農政の動向である。
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