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本研究は、近代都市計画の嚆矢として広く人口に膾炙する、19世紀フランス・第二帝政期におけるパリ都市改造を素材とし、その歴史的・現代的意義を都市政策・都市行政研究の観点から実証的に考察しようと試みたものである。他に例のないこの大規模な都市再開発は、従来わが国では、ともすれば第二帝政・ナポレオン三世の権威主義的な政治・行政の構造とその政策という視点からのみ捉えられがちであった。道路計画に政治的・戦略的目的を見いだし、この点のみを強調する、いわば消極的・否定的評価の仕方はその一例である。しかし、その結果として、パリ改造を通して実現した都市居住環境の総合的・全体的な刷新については、その理念ととに十分に考察されてきたわけではない。
本研究の主たる目的は、わが国の研究史におけるこの空隙・欠落を埋め、パリ改造が現代の都市政策あるいは都市計画行政になげかけるメッセージを明らかにすることにある。パリ改造を促した政治的・経済的・社会的背景、および改造の具体的な内容とその根底にある理念等について考察を重ねた結果、とくに以下の点について新たな知見が得られた。すなわち、この改造が、19世紀前半から中葉にかけて、萌芽的にではあれ芽生えはじめていた都市への公的なコントロールの在り方に関する新しい発想を全面的に開花させ、パリという都市の空間を根底から作り替えたことである。土地利用への公的介入、多様な都市施設の適切な配置と連携、都市の基本インフラの計画的整備、さらに官僚制の在り方など、いずれも、今日なお、都市政策を考えるうえで重要な検討課題であり、パリ改造のもつ現代的意味はきわめて大きいといわなければならない。
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