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平成7年度にデータベース化した明治18ー24年の震度観測データと平成8年度に「中央気象台年報地震の部」に基づいてデータベース化した明治37ー43年の震度観測データを、同年度作成した震度報告点ファイルおよび震度分布図表示・震央推定プログラムを使用して解析し、震央を推定する作業を行った。これだけでは正しく推定できない東日本の地震の震源を推定するため、気象庁、東大地震研、国立天文台水沢観測センターの、地震計記録の調査も行った。しかし、地震計記録の調査には当初予想したよりも多くの労力と時間を要し、この作業の完了までにはなおかなりの時間を要する見込みとなった。一方、新たな状況として、最近気象庁が展開した計測震度計観測網によって大量の震度観測データが得られるようになってきた。このデータを用いることにより、地域別、M別の標準的な震度分布図を作成し、それとの比較によって明治時代の地震の震源をより高い信頼性をもって推定できる途が開けてきた。このため、今後、地震計記録の調査と計測震度データの活用により、引き続き震源推定作業をすすめ、当初の目標である新たな震源カタログを含む地震資料データベースを完成させ、関係研究者の利用に供する予定である。なお、上記期間以外に、明治6ー17年についても、地震資料データベースを作成した。
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