| 研究概要 |
本研究では,研究代表者らによって開発された伝達影響係数法の計算過程に部分構造合成法的な取扱いを導入することにより,これまでに明らかになった伝達影響係数法の特長を損なうことなく,より一層の性能向上を実現することを目的としている.このように再定式化された伝達影響係数法を伝達剛性係数法と呼ぶ.平成7年度は,伝達剛性係数法について次のような知見を得た.
1.最も基本的な問題である直線はりの面内曲げ自由振動および強制振動を対象として,部分構造合成法の概念を援用した伝達剛性係数法の定式化を行った.また,具体的な例題について種々の数値計算を実施し,従来の伝達影響係数法および伝達行列法と比較することによって,処理速度やメモリ量に関する伝達剛性係数法の優位性を実証した.
2.上記1で得られた知見と経験に基づいて,樹状構造物,および従来の伝達影響係数法では取扱いが不可能であった閉ループを含む系(たとえばトラス構造物など)に対して伝達剛性係数法を適用し,線形自由振動および線形強制振動回折アルゴリズムを定式化した.現在のところ,樹状構造物およびトラス構造物ともに2次元(平面)問題に限定されているが,上記1の直線はりの場合と同様の優位性が実証されている.このような実績を踏まえて,来年度は3次元(立体)問題への適用を図る予定である.
3.非線形支持要素を持つ直線状はり構造物の強制振動に対して,伝達剛性係数法の適用を試みた.プログラムはまだ完成には至っていないが,理論的には十分適用可能であり,上記と同様の性能向上が期待されることが確認されている.
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