| 研究概要 |
平成7年度に実施された内外の研究レビュー,代表的対象としての蒸発散,直接流出過程におけるスケール効果,8年度に実施された同一土地利用条件下での蒸発散量の分布特性,直接流出到達時間の等価性についての研究成果を背景に9年度の研究が以下のように実施された.
まず,解像度を1km^2程度とし東日本を対象とする蒸発散量推定を試みた.方法は,まずバルク法とエネルギー収支式を基本に,継続する晴天日でバルク係数を等しいと仮定しする.NOAAデータによる地表面温度情報と,GPV(Grid Point Value)データによる気象値を組み合わせて広域の蒸発散量を求めるものである.地表面での温度分布や放射量の推定精度に不完全さが残り,東日本全領域にわたっての十分適切な蒸発散量の推定に至らなかったが,地理条件のより一様な平野部では妥当な値を示していることから,今後の課題として不均一な地表面の合理的な平均化の手法の検討が強く望まれる.
続いて,流出過程のモデル化におけるスケール問題としては,主としてモデルパラメータの流域要素スケールの依存性について検討した.特に流出到達時間に注目し,異なる降雨強度のもとで,250mメッシュの数値地形モデルを基本とする場合と,500mメッシュを基本とする場合とで等価粗度の値を吟味した.その結果,斜面と河道のそれぞれで到達時間が等しくなるような等価粗度は降雨強度にはあまり関係せず,メッシュスケールの増大に伴って河道の粗度は増加させ,斜面の粗度は現象させるべきであることが定量的に明らかになった.
水文量の評価に関わる最適時間・空間スケールを各種の水文量に対して網羅的に明らかにすることはできないが,代表的な蒸発散量,直接流出の流出特性で検討し,その基本的な特徴を明らかにすることができたと考えている.
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