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高齢化社会を支えるための地域保健医療福祉システム構築における総合情報化の目的・機能および構造を明らかにするために、まず、保健・医療・福祉関係者に対して意識実態調査を実施した。これらの調査分析結果をもとに、テクノロジー・アセスメントの立場から総合情報化によるメリットならびにデメリットの両面を考慮しながら、保健・医療・福祉分野における情報化の現状を明らかにするとともに、情報化阻害要因構造について考察を行った。
また、リエンジニアリング思想に基づいて、これからの保健・医療および福祉分野における総合情報化(支援情報システム)のあり方・基本構想・推進手順ならびに総合評価等について検討を行った。
これらの諸考察により、今後、保健・医療および福祉分野において総合情報化を効果的かつ効率的に推進していくためには、地域関係者の意識改革、連携体制づくり、情報化の目的・理念の明確化、地域関係者間における信頼関係の構築、必要な情報の認識と共有化、標準化促進、プライバシー保護対策、使いやすさ、費用対効果、等に関する総合的な検討と解決策が必要であることが明らかとなった。また、A県医師会の協力により、A県において医療機関機能連携支援情報システムのモデル実験を計画中である。
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