| 研究課題/領域番号 |
07671611
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 研究機関 | 横浜市立大学 |
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研究代表者 |
安藤 徳彦 横浜市立大学, 医学部・附属病院, 助教授 (30254197)
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| 研究分担者 |
佐鹿 博信 横浜市, 福祉局・障害者更生相談所, 部長(所長)横浜市大 (50235298)
水落 和也 横浜市立大学, 医学部・附属病院, 講師 (60254182)
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| キーワード | 肢体不自由児 / 機能障害評価 / 学校教育 / ADL / リハビリテーション |
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| 研究概要 |
【1996年度実績】A)'96年度リハ検診を実施した。B)12年間('84-'94年)の一般校肢体不自由児の障害変化を分析した。C)学校生活適応評価表(SLAI)を簡略化(22項目)し、教師による評価を実施した。D)小児機能障害評価表(ADLC)を保護者へ郵送しADLCの再現性を検定した。【結果】A)'96年度リハ検診の参加児は97名(脳性麻痺-CP-46%、筋ジス6%、二分脊髄16%、骨関節障害16%など)であった。B)'85年からの4年間と'91年からの4年間について、小学1・2年生(48/71名)と中学生1/2年生(67/47名)で障害変化を比較したが、2期間で大きな変化を示さなかった。2期間とも、CP約40%、ドゥシャンヌ型筋ジス約15%、二分脊髄約10%などであった。知的能力が正常(境界域を含む)は2期間で69%、61%、歩行可能は84%、80%、車椅子利用は16%、20%であった。ADL能力も食事自立95%、96%、排泄自立83%、77%と著変なかった。痙直型CPでは成長に伴い、小学3-4年頃から39%で下肢拘縮が、70%で変形が増強した。痙直型CPで拘縮が改善した児は29%(うち80%は整形外科手術の効果)であった。歩行速度が低下した児は15%、向上は39%であった。C)改訂SLAIの再現性と妥当性は次年度に検定する、D)ADLCの信頼性と再現性はκ係数とPatrickらの(ICC,2)で検定した。親と教師の評価の一致(ICC:1・κ:1)と親評価の2回の一致(ICC:2・κ:2)を分析した。ADLC各18項目のκ:1は、食事0.25〜排尿0.76であり、ほぼ良好な一致度であった。κ:2は、トイレ動作0.15〜階段0.49でありκ-1に比しやや低かった。13項目の身体機能点、5項目の認知機能点、18項目の総得点は、ICC:1とICC:2のどちらも0.84以上であり再現性と信頼性は良好であった。【考察】学齢期肢体不自由児は痙直型CPが最多であり、10才頃から拘縮や変形の増強する児がみられ、養護訓練や機能訓練を継続して提供することが必要であると考えられた。ADLCは学齢期肢体不自由児の機能障害に有効であった。
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