| 研究概要 |
1.兵庫県N町における昭和58年以降成人の歯科健診の結果の推移から、個別指導により歯周疾患の著しい改善がみられたが、「硬いものがたべにくい」「歯ならびが気になる」等の自覚を訴えている人には、歯周疾患の健診・指導による効果があらわれにくく、これらの所見を有する人々には特に綿密な指導が必要であることが示唆された。
2.大阪府M市で昭和61年から実施された成人歯科健診結果は、DMFTの年齢に応じた増加が喪失歯の増加と対応していることを裏付けた。また、多変量解析により「ブラシを選ぶ」「早期治療に心がける」の2つの保健行動が喪失歯数・DMFTを減少させることが示唆され、「歯磨時の出血」「温水・冷水痛」「固いものがかみにくい」という自覚症状が喪失歯数と有意の関連を示した。
3.大阪府下S市における昭和62年度以降の成人歯科健診結果から、連続受診することによる歯周病の所見の変化について,異常なしの割合は、初回18%、2回目21%、3回目30%と増加し、要医療と判定された者の割合は、初回56%、2回目50%、3回目45%と減少している。また、一人平均未処置歯率は、初回1.8本、2回目0.8本、3回目0.4本と減少している。
4.ロンドンの日系企業の従業員の口腔診査、問診結果の分析から、口腔清掃状態および口腔衛生に関する保健行動の実施者の割合ともに、日本人男性より英国人男性に高く、とくに「小児期の定期受診」「現在の定期受診」を実行している者に口腔清掃状態が高く、定期的な歯科受診が口腔衛生に良好な影響をもつことが示唆された。
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