研究課題
基盤研究(C)
本年度は、国際スポーツ機構のネットワークとして、IOC組織内及び国際スポーツ競技連盟(IF)内について、そのグローバルなレベルのネットワークの全容をほぼつかむことができた。国際スポーツ科学ネットワークについては、国際スポーツ史学会、国際スポーツマネージメント学会、国際スポーツ社会学会、国際スポーツ哲学学会などの学会を中心にしたネットワークをつかむことができた。また、国際スポーツビジネスネットワークについては、IOC内にあるOlympic Marketting and the new sources of financing commissionや、JOCのマーケッテング部の活動をつかみ、その他のコマーシャルベースの広告代理店(電通、博報堂、ISLなど)との関連をつかみつつある。各国のスポーツ政策については、今年度はイギリスを中心にヨーロッパの状態をつかむことに集中し、以下のような点が明らかになった。「ヨーロッパ評議会」のスポーツ政策は、ヨーロッパのスポーツ・フォー・オール政策をリ-ドしてきた。90年代以降、ヨーロッパ統合の地域経済活性化政策の一環であり、予算規模も強く、かなりの影響力を有するEUのスポーツ政策が活発化している。両者の重複や葛藤もあるが、こうして次第に全ヨーロッパのスポーツ政策調整機構が成立しつつある。特に70年代中ごろにヨーロッパを起源として世界に普及した「スポーツ・フォー・オール」はイギリスと「ヨーロッパ評議会」との連携の所産といえよう。また、EUからスポーツ施策への援助は自治体の政策を活性化させている。
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