| 研究課題/領域番号 |
07680103
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 補助金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
体育学
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| 研究機関 | 一橋大学 |
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研究代表者 |
関 春南 一橋大学, 社会学部, 教授 (30017537)
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| 研究分担者 |
上野 卓郎 一橋大学, 社会学部, 教授 (30120801)
内海 和雄 一橋大学, 社会学部, 教授 (00092619)
高津 勝 一橋大学, 社会学部, 教授 (30034838)
藤田 和也 一橋大学, 社会学部, 教授 (80017673)
早川 武彦 一橋大学, 商学部, 教授 (90114959)
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| 研究期間 (年度) |
1995 – 1997
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| キーワード | 国際スポーツ機構ネットワーク / スポーツ振興常設委員会(CDDS) / 国際スポーツ仲裁裁判所(CAS) / スポーツ仲裁国際理事会(ICAS) / 国際テレビスポーツ会議(SPORTEL) |
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| 研究概要 |
本研究は、国際スポーツ機構のネットワークに対する各国のスポーツ政策の関与と貢献の実体を明らかにすることにある。今回はヨーロッパ、米、アジア主要国の基本政策と重要課題を分析の対象とした。
そこで得られた知見は以下の諸点である。1)国際スポーツ機構ネットワークへの関わりでは、イギリス、ドイツ、フランスなどを中心に各国でEUの統合を視野に入れたスポーツ政策(スポーツ振興常設委員会(CDDS))が検討されはじめており、EU内でのスポーツ政策の確立・実施に向けた具体的な計画が進んできている。この取組は、単にEU内だけの問題にとどまらず、そこでの動きは国際スポーツ機構全体に影響を及ぼしている。中でも、スポーツ選手と組織間の出場資格を巡るトラブルは、国家のボ-ダレス化、金銭授受、薬物使用などが進むにつれ多くなり、国際スポーツ仲裁裁判所(CAS)及びスポーツ仲裁国際理事会(ICAS)の存在意義を高め、権限強化を加速している。2)国際スポーツ科学ネットワークでは、国レベルよりも学会レベルでの対応が進んでおり、とりわけ北米の研究者グループのインターネットや電子メールを活用した研究情報の公開と交流が活発に展開されはじめてきている。3)国際スポーツビジネスネットワーク及び4)国際コミュニケーションネットワーク関係では、欧米やわが国などの技術的先進国の企業とスポーツ組織による様々なレベルでの関係が模索されている。なかでも、SPORTEL(国際テレビスポーツ会議)は、1990年以来、国際スポーツ競技連合(GAISF)との協力のもと、「スポーツとテレビの関係」を国際的なレベルで交流する機会として注目されている。
各国のスポーツ政策は、上記のような国際スポーツ科学、機構、ビジネスなどのネットワーク化に対し、後方支援をより積極的に進める必要があることが判明した。
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