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1.科学技術および理科離れに関する意識調査の準備:国民全体および青少年の意識や傾向の現状把握を科学技術白書と大手予備校の調査室の訪問による面接で調査し、科学技術、理科に関する興味、関心の薄れと理工系離れの現状の確認をした。また、青少年の理工系離れなどの多くの調査を手掛けられている電気通信大学の小林真一助教授を訪問し、調査対象、調査項目、調査方向などに関し、検討に参加していただきアンケートの形式と内容を決定した。
2.科学技術および理科離れに関する意識調査の実施:約30項目に関する調査票を作成し、11月に下記対象者に対し、教室および郵送による調査を行った。調査対象は、本学の理系および文系の学部学生400名、他大学短大生50名、共学大学学部学生50名、理系の大学院生100名、企業若手研究者200名である。本アンケートの回収率は73%であった。
3.コンピュータおよび総計解析用ソフト(いずれも科学研究費予算にて購入)による調査結果の入力と分析:調査結果をコンピュータに入力し、出力を視覚化し、わかりやすい分析を加えた。
4.家庭環境、教育に関する調査の結果、子供の進路の選択には家庭の影響が強く、特に母親の影響は大きく、女性の科学技術教育は将来を担う人材の確保に重要であることが確かめられた。
5.学校教育における女性の役割も大きく、特に同性にとっては意義があるが、理系、特に物理分野などの教員への進出が今後の課題として明らかになった。
6.以上、平成7年度の研究成果の一部は、記載した論文の他に第43回応用物理学関係連合講演会(物理教育2件)で発表予定である。
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