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ほぼ当初計画通り、以下のように研究を実施した。
1 総合商社の海外投資に関する2次資料・文献の収集および分析 内外の公刊図書・資料、商社業界誌(商社関係会社一覧などを含む)、各商社の年次レポート・有価証券報告書、ジェトロ発刊の資料を収集した。これら資料の整理・分析の結果、総合商社9社の成長過程、とりわけ海外事業展開の特徴が明らかになった。しかしながら1990年代に入って急速に進んだアジア進出に関しては、今のところ資料が十分でないため今後とも収集に努める必要がある。
2 事業所リスト・データベースの作成および分析 収集した公刊資料・社内資料に基づき、1994年3月時点における9大総合商社の世界中の支店・事務所および関係会社のリストをコンピュータを用いて作成した。入力処理にあたっては研究補助者を任用した。これまでの分析の結果、9大商社の従業員配置は基本的には日本との輸出入の動向を反映しているが、外国間取引の増加および地域統括本社への権限委譲にも関係していることが解明された。
3 インタビュー調査 2次資料では解読困難な現場動向を明らかにするため、主要総合商社などにおいてインタビュー調査を実施した。会談内容はテープに録音し、のちに研究補助者を任用し文書化した。大手商社は各社ともアジア経済の拡大にともない、1990年代の地域戦略の主要課題としてアジア重視を掲げている。各社はアジアNIESおよび中国に営業網をすでに確立しており、現在の焦点はベトナム、ミャンマーさらに旧ソ連から独立した中央アジア諸国に移動しつつあることなどが明らかになった。
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